どっち派?

最近では100均どころか、300円、500円(ワンコイン)ショップがどんどん増殖しています。

便利な物を安く手に入れたい!

他に使えそうな物を安く手に入れたい!

と言う方々が100均へ出向いています。

 

しかし、本当に良い物、価値のあるもは、チョット高額でも購入すると言う方が増えているのも間違いない事実です。

 

使い捨てと考えるのか、良い物を長くと考えるのかという事になります。

 

注目すべき点は、高額商品がどんどん売れていると言う事実です。

 

もし、ちょっとこれは高いかな?と思って製品化に悩んだり、販売の拡大に躊躇している方がいたら、それこそ「チョット待った!」です。

 

今がチャンスです。

 

高額な裏付けと、きちんとしたメリットが理解して頂ければ、その良さを認識したうえで購入していただけます。

 

そのためにも、ひとつひとつ気持ちが込められるダイレクトメールが効果をさらに上げてくれます。

 

良くテレビショッピングでも高額商品が沢山うれて、人番組で億のお金が動いていると言う事は至極当然のようですが、ダイレクトメールでも同じ事が言えます。

 

計画的に、安価に進められる一番の宣伝広告方法は「ダイレクトメール」です。

 

是非、この機会にダイレクトメールを使った、高額商品の販売にチャレンジしてみてはいかがですか。

 

思いも寄らない結果に喜ばれることと思います。

 

 

住所録増減の不思議

DMデータ販売では住所録件数が2万件を超える業種において、前月との件数比較を行っています。

単に増減件数から、減少件数を引いた数値ではありません。

例えば「全国美容院・美容室住所録」ですが、12月のデータを比較すると200件の減少ですが、内容をみると増加した件数が354件あって、554件が減少しています。

200件減少と思っていたら、実状は554件が減少しているのです。

そして、新たに354件が追加されています。

単に前月の件数からの引き算では判断出来ないですね。

同様に「全国ラーメン店住所録」を見ると

12月から比較すると4件の減少です。

しかし、増加した件数が140件で、減少した件数が144件となっています。

こうした実態を少しでも理解して、住所録が生き物であることを知って頂きたいと思います。

こうしている今も閉店、開店が行われており、日々変化しています。

増減の多い業種では、一年間同じ住所録を使い続けるとかなりの件数が減って、新たな追加もなされています。

定期的な住所録のメンテナンスはもちろんですが、新しい住所録の更新することで、今までアタックできていなかった事業所へのダイレクトメールも可能となります。

たまに覗いて頂き、どう件数が変化しているのかを見ていただく事で参考にして頂けると思います。

今年から新しい宣伝広告の手段として「ダイレクトメール」を予定されている事業所様も多いと聞いております。

少しでも新しく、安い住所録、そして定期的な更新が無駄を省き、さらに効果的なダイレクトメールを実施する事が出来ます。

そんなダイレクトメールを実現出来るように、私たちDMデータ販売は、日々住所録データの更新を行っております。

※データの増減には、社名の変更、住所の変更、電話番号の変更も含まれております。

 

 

 

新しい時代の広告

デジタル広告として急成長した「インターネット広告」ですが、近年そのデジタル広告の見直しがされています。

と言うより、広告全体の見直しがされているといっても良いかも知れません。

宣伝広告の媒体というとどんなものを想像しますか?

テレビやラジオ、新聞、雑誌などのマスコミ媒体があります。

もちろん近年急成長のインターネット広告があります。

電話帳や電車・バスなど、屋外看板、ポスティング、ダイレクトメールなどのプロモーションメディア広告もあります。

特に新聞広告、雑誌広告の減少が急激に進んでいるようです。

テレビなども1社当たりの広告費が減少傾向にあるようです。

では、なぜこうした媒体の広告費が減少しているのでしょうか?

もちろんテレビやラジオであれば視聴するであろう視聴者の年齢などの資料を元にしているのでしょうが、相手が固定されてないと言う点では無差別と言っても良いのではないでしょうか。

同様に、無差別の分類に入る広告媒体は、ダイレクトメールを除きすべての媒体が該当するのではないでしょうか。

本来、見て欲しい、読んで欲しいターゲットは、取り扱う商品によって決まっているはずです。

しかし、宣伝広告費という名目で費用として計上できるので、ターゲットを絞ることなく、テレビやラジオなどの媒体で宣伝する企業があります。

もちろん利益が上がっていなければその宣伝広告費も捻出出来ないので、大手企業向けの宣伝広告手段と言えます。

減少著しい、新聞、雑誌などは高額な割にはスペースが限られていて、思うように効果が得られていないために減少しているのではないでしょうか。

他の媒体も、代理店の営業マンの腕により広告を出すことにしても、思った効果が得られていないのが現状ではないでしょうか。

話を戻して、宣伝は本来「誰に見て、聞いて、読んで欲しい」というのがあるはずです。

その要求を満たしてくれるのは、相手を選んで宣伝できる「ダイレクトメール」以外にありません。

今まで、インターネット広告に乗り換えた方が、ダイレクトメールに戻り、インターネットの良さとダイレクトメールの良さをそれぞれ取り入れた新たな宣伝広告方法を実施している事業者が増えています。

また、大手企業でもダイレクトメールを始めたり、ダイレクトメールの良さである「保存性」の優位性を見直す傾向にあります。

もちろん中小の企業では、新聞折込、ポスティングと、いろいろと苦労されながら宣伝広告を実施しておりますが、費用対効果を考えると、やはり「ダイレクトメール」がお勧めとなりそうです。

今後もバーチャルリアリティを活用した広告が予想されていますが、大事な事は、いくらの宣伝費を掛けて、いくらの売り上げを上げ、いくらの利益を出すかが重要です。

意外と、費用対効果と言いながら、きちんとした損益計算がされていない場合が多いようです。

取り扱う商品によって適した広告媒体があること、取り扱う金額によって適した媒体があることも事実です。

最後にもう一度、どんな商品、どんな金額であっても効果を得られる「ダイレクトメール」は時代がどんなに進化しようと私たちの「見たい、聞きたい、読みたい、欲しい」を満足させてくれます。

 

 

 

いつから始まったダイレクトメール?

ダイレクトメールの歴史を紐解くと、江戸時代の後半に出された宣伝文となるようです。
現在の形になったのは大正時代の半ばで、三越が初節句を迎える女児の家庭に出した広告とされています。

このダイレクトメールが盛んになったのは戦後で、DMという言葉が一般に認知されるようにもなりました。

現在でも、多くの事業所に活用されているダイレクトメールですが、歴史的にみてもかなり古くから活用されています。

現在では、広く多くの方を対象にとネット上での広告宣伝が利用されていますが、ダイレクトメールのような効果は出ていないようです。

単なる広告文から始まったダイレクトメールも、歴史を重ねるごとに、直接顧客に対して商品やサービスを売り込む手段として欠かせないものになってきました。

コスト計算がシビアになってきた現在では、その効果が左右されるようになり、一時だれもがホームページを持ち、検索されるようにSEO対策として、高額な費用を業者に支払った時代にも別れを告げ、堅実なダイレクトメールへと戻ってきました。

そして、今日もより高い費用対効果を上げるためにダイレクトメールは進化を続けています。

読まれない広告より、確実に読まれる広告とは?

計画的に実施出来る宣伝とは?

予算に合った宣伝による、効果的な見込みとは?

これらがダイレクトメールの良さとなります。

一枚のはがきに託す御礼の気持ち(サンキューレター)

一通の封書に託す感謝と新製品やサービスの案内

一冊のカタログに託す、幅広いサービス

これが長年指示を得られている理由です。

長年利用されている広告宣伝の手段と言う事は、結果を出しているという事実です。

新しい年こそ、ダイレクトメールを有効に活用し、効果を上げましょう。

景気は緩やかにも上がっているようです。

皆様がお持ちの役立つ商品、サービスを多くの方へ伝えましょう。

きっと購買意欲へと結びつけてくれるはずです。

それがダイレクトメールです。

勘違いしていませんか?

さぁ、ホームページも開設したし、どんどん売上が上がるのが楽しみだ!

 

でも、どうでしょう?

 

売上が上がるどころか全然売れませんね。

 

でも、これが当たり前です。

 

ご自身の事をお考えください。

 

ネットを利用する場合は、自分に興味のあるものを検索したり、欲しいものを検索する事で、それぞれのホームページにたどり着いているはずです。

 

つまり、興味の無い人以外の目に触れることはないのです。

 

「ホームページを開設することで売上が伸びます。」

と言われてホームページ作成を業者に頼んだけど、問い合わせすら来ないという方が結構います。

 

誰かがせっかく検索してくれても、検索結果一覧の上位に表示されなければせっかくのホームページを見ても楽事もありません。

きちんとSEO対策を実施して、少なくとも検索結果1ページ目には表示させたいものです。

 

と言っているうちに、「なんだか面倒。」という気になってしまいますね。

 

不特定多数、おおよそ興味を示してくれる方に自分の会社や商品を知ってもらうためには、ホームページもなかなかむずかいしいと言う事になります。

 

この点から言えば「ダイレクトメールは優れています。」

目に触れる確率が一番高いダイレクトメールで、会社や商品を知っていただき、その中にホームページのURLを記載する事で、ホームページへのアクセスも期待できます。

 

ホームページを開設したという自己満足では、集客も、売上も期待できません。

 

もし、ホームページをお持ちなら、アナログ(ダイレクトメール)と上手にデジタル(ホームページ、メール)を組み合わせてご商売の拡大を目指してみてはいかがでしょうか。

 

大手の通販業者であっても

最初はWebからのお申し込みでも、一人一人にカタログを送付してきます。

つまり、ダイレクトメールですね。

 

この事からも分かるように「ダイレクトメール」の果たす役割は、昭和の時代から平成も、そして次の時代も大いに役立って入れる商売のツールです。

 

そして、ダイレクトメールには、住所録が重要となってきます。

 

誰に送るのか?

 

その誰かを満足させる住所録選びが重要です。

 

現在では、電子メール、FAXを使ったダイレクトメールは法律で大きく制限されています。

個人向けダイレクトメールも同様に事が言えます。

 

では、どうやってダイレクトメールを勧めるのが一番かというと、「事業所」をターゲットにすることです。

 

事業所には多くの従業員が働いています。

その従業員に見ていただく工夫をしたダイレクトメールを発送することで個人向けダイレクトメールを実施したのと同様な効果を上げる事ができます。

 

また、注目する点は、日本の事業者の65%は個人経営だということです。

 

つまり、個人宛にダイレクトメールを出す効果が、事業所宛に出しても得られると言う事になります。

 

良い商品を、多くの方に知っていただく方法としては、費用対効果に優れたダイレクトメールが適していることが理解できると思います。

 

そして、重要な住所録選びも、個人住所録では無く、事業者住所録が最適であることもご理解いただけたと思います。

 

事業者住所録は、概ね業種別にまとめられているので、計画的なダイレクトメールも実施しやすい所も大きなメリットです。

 

こんな素晴らしいダイレクトメールを実施しないのはもったいないですね。

 

いつまでもホームページを解説したから「大丈夫」という勘違いに気づき

早速「住所録」選びから始めて見ませんか。

 

もちろん「事業者住所録」は、安価で最新のDMデータ販売が作成販売している「全国業種別事業者住所録」がお勧めです。

 

 

 

なぜFAXによるダイレクトメールはダメなの?

今更ながらなのですが、まだ法改正があった事を知らずにFAXでダイレクトメールを行っている方が多く見受けられますので、確認の意味を込めて復習しましょう。

平成28年特定商取引法改正で新設された通信販売のFAX広告に関する3つの規制があります。

規制その1

FAX送信先からの請求または承諾無く、通信販売に関するFAX広告を送ることが禁止されました。

法改正前までは、FAX送信先からの承諾を得なくても、FAXによるダイレクトメールを一方的に送る事が法律上で可能でした。

しかし、法改正後は、送信先から「FAXでダイレクトメールを送ってください。」と請求された場合や、送信先からFAXでダイレクトメールを送ることについて承諾をもらった場合でなければ、通信販売に関するダイレクトメールを送ることは禁じられました。きちんと承諾をもらいましょう。

規制その2

送信先からの請求または承諾により通信販売に関するFAX広告をする場合は、送信先からの請求または承諾の事実についての記録を作成、保存する事が義務付けられました。

送信先から「FAXでダイレクトメールを送ってください。」と請求された場合や、送信先から承諾をもらってFAXでダイレクトメールを送る場合は、送信先からの請求や承諾があった事実について記録を作成し、保存する事が義務付けられました。きちんと記録を保存しましょう。

規制その3

通信は倍に関するFAX広告をする際は、送信先がFAX広告の提供を受けない旨の意思表示をする手段についての表示が義務付けられました。

送信先から「FAFXでダイレクトメールを送ってください。」と請求された場合や、送信先から承諾をもらってFAXでダイレクトメールを送る場合であっても、送信拒否の意思表示をする手段についてFAXのダイレクトメールに表示することが義務付けられました。きちんと表示しましょう。

FAX広告の制限については、以上の3つの規則が重要となってきますので守りましょう。

もし、これらの規則に違反して通信販売に関するFAX広告を送信した場合、行政庁から「指示処分」あるいは2年以内の「業務停止処分」を科される事があります。

現時点でFAX広告を実施している場合は、送信先からの「FAXでダイレクトメールを送ってください。」と記載されたFAX広告請求を作成して保存しましょう。

これからFAX広告を実施される方は、上記の法律を遵守し実施しましょう。

という事で、DMデータ販売では、通常の住所録からFAX番号を外してあります。

また、最近ではメールによる画像添付もできるので、FAXの必要性が減少し、FAXそのものが減少しています。

 

 

 

確実に届けよう!

こう言う方に届いて欲しい!

 

さぁ、その方にどうやって届けましょうか。

 

仮に自己紹介の文書を届ける方法としたら

 

1.ポスティング

2.新聞チラシ

3.ラジオ・テレビCM

4.新聞・雑誌広告

5.インターネットホームページ広告

6.SNS

などがあります。

 

さて、届けたい人に届けられますか?

 

1のポスティングなら届けたい人を指定すれば大丈夫かも知れませんね。

でも、全国の場合、ちょっと大変そうです。

 

忘れていませんか?

 

最も適した方法を。

 

そうです。

 

ダイレクトメールがあります!

 

ダイレクトメールなら、きちんと届けたい人に届けることが出来ます。

 

そして無駄がありません。

 

他の媒体の場合、不特定多数の方なら適していますが、無駄も多そうですね。

 

確実に、無駄なく届けるにはダイレクトメールに頼るのが一番です。

 

なぜ、ダイレクトメールが費用対効果が良いかというと、この無駄のなさがその要因です。

 

「もっと、たくさんの方に、私たちの会社、私たちの製品を知って頂きたい。」

 

とお考えなら、ぜひダイレクトメールを試して下さい。

 

今まで悩んでいたことが、解決出来ます。

 

最近は、地方から全国へのダイレクトメールが増加しています。

 

これは、ダイレクトメールとネットを上手に融合させることが出来るようになった結果だと思います。

 

集客はダイレクトメールで。

 

受注や顧客管理はネットで。

 

まだ、ネットに頼った集客をしていませんか?

 

早めに切り替えて、しっかりと地に足をつけた商売を実施しましょう。

 

 

来年度は新しい住所録でスタートを!

ネット広告以上に注目を集めている「ダイレクトメール」ですが、それはなぜでしょう?

 

「クリックした分だけ広告費が発生するので、無駄な費用が発生しません。」

なるほど良いね。

 

ちょっと待って下さい。

クリックしてもらえる環境は?

 

1クリックの価格を上げないと、広告が表示される位置が上に上がらない?

結局はクリック前に高額な広告費が設定される?

 

さて、クリックされたからと言って売上に繋がるの?

それは、着地点であるホームページの善し悪しに影響されるとのことです。

当然ですよね。

 

確かにホームページまで誘導する広告も大事ですが、それ以上に購買力を上げるホームページの出来によってくるのは当たり前です。

それなら、まず先にホームページを見直す必要があるようです。

 

ある業者は、売れるホームページの作成から、ネット広告までを一括で引き受けますというのを見ることがありますが、どれくらいの成果を上げる事が出来るのかちょっと興味ありますよね。

 

と、これからネット広告で売上アップという事になると、いろいろと見直したり、準備する事も多そうですね。

 

さて、ここからが本題です。

 

以前から費用対効果に優れた宣伝方法に「ダイレクトメール」が上げられますが、どうしてでしょうか?

 

・見込みのある方に直接案内を出すことが出来るので無駄が出ない。

つまり、関連性にない不特定多数相手ではないと言う事で、見込みという点では効果がありそうですね。

 

・計画性を持って、実施する事ができる。

商品の選択から販売見込み数、売上見込み数、発送経費といった数値に照らし合わせた実施が出来ますね。

 

・回数を増す毎に「社名」「商品」の知名度が上がっていく。

常に同じ方にダイレクトメールを出すので、受取手の役立つ情報を掲載することで、次のダイレクトメールを待っていただく事ができます。つまり、ダイレクトメールが顧客候補を育ててくれます。

 

まだまだいろいろな要素はあると思いますが、この辺が費用対効果に優れたダイレクトメールと言われる理由なのかも知れませんね。

 

次に、ダイレクトメールを成功に導くのは何と言っても住所録です。

 

誰に出すかが決まったら、その誰かのリストを手配する必要があります。

 

そのリストの条件は

 

内容が新しい事です。

古い内容なら、せっかくのダイレクトメールが戻ってきてしまう確率が高くなり無駄な費用を発生させます。

 

少しでも経費を抑えるなら、高額と言える住所録を安価に購入する事です。

 

えっ、最新で安価な住所録なんてあるの?

 

あります。

 

今の時代、ネット上にあらゆる情報が公開されています。

 

いずれの企業、事業所、商店も多くのお客様に見て頂こう、購入いただこうとホームページを公開しているのは当たり前になってきています。

 

さらには、いろいろな情報を公開指定事業者もあり、事業者データはあふれるようにネット上に公開されています。

 

その気になれば、誰もがその事業者データを取り集めて最新の住所録を作成して、その住所録をダイレクトメールに利用する事が出来ます。

 

でも、それなりのノウハウと、時間が必要となります。

 

専任者を設置してでもダイレクトメールに掛けよういう事業者以外は、なかなか難しいのかも知れません。

 

ただネットだからと言って最新とは言えません。

従来の名簿式の住所録よりはタイムリーに集める事で内容は新しいかも知れませんね。

 

こうしている現在も、新しくオープンしたお店、事業所があり、やむなく閉めるお店、事業所もあります。

 

その情報がタイムリーに反映されることは絶対に誰がやっても今日の情報を反映させる事が出来ないと言うことです。

 

と言う事を理解しながら、最新の最安の住所録を手配しましょう。

 

もし、古い住所録を使い続けるとどうなるでしょうか?

 

戻ってくるダイレクトメールは、どんどん住所録から削除する事で、次回の無駄を無くすことが出来ますが、どんどん減少していきます。

 

減少するだけなら良いのですが、その間に、どんどん新しい事業所、お店が増えていることです。

 

本来なら、新しい事業所やお店をターゲットにした方が売上に繋がる事が多いのですが、その一番大事なデータが入ってこないというのはどうでしょうか?

 

ダイレクトメールの良さを半減させてしまいますね。

 

よって、ある一定期間が過ぎたら最新の住所録に更新する必要があります。

 

1年経過すると意外にも多くの事業所やお店が姿を消し、その数に匹敵する位の新しい事業所やお店が出来ています。

 

ダイレクトメールで成功するなら、一定期間を持って住所録を新しい内容に更新する必要があります。

 

DMデータ販売では、そこに着目し、5万件を超える住所録は、毎月の増減情報を2年間という長期にわたり、無料提供しております。

2万件以上の住所録につきましては、毎月の増減情報を1年間無料提供しています。

 

それだけでも高額な住所録として販売可能なのですが、少しでも安価にと言う事で1件の住所録を1円という安価な価格で住所録を設定しております。

 

これからダイレクトメールで業績アップをご検討中の方は、ぜひDMデータ販売の全国事業者住所録も検討する住所録の一つに挙げて頂けると嬉しいです。

 

皆様のダイレクトメールでの成功を祈っております。

 

 

 

事業所へのアタックが効果あり

個人宛にダイレクトメールを送付すると、何かと問題が起きやすい状況になってきています。

「どこから住所録を手にして、ダイレクトメールを発送したのか?」

というクレームが多いようです。

ちょっと過敏すぎるかなと思いますが、コレが現実です。

 

しかし、そうは言っても、いろいろな事に興味はあり、特に得するサービスには過敏なくらい興味を持っているのも事実です。

 

では、その興味ある情報はどうやって届ければ良いのでしょうか。

 

テレビCM、とても金額的に折り合わない、新聞折込にしてもそう効果は期待できない。

チラシのポスティングも効果が低そう。

やっぱり、ダイレクトメールが一番なのだが、クレームに・・・・。

 

と困っていませんか?

 

日本の多くの事業所は、中小企業で、更にそのほとんどが個人経営が多いのです。

 

事業所に届けられるダイレクトメールは、開封率も高く、見て、読んでいただける確率も高いです。

 

事業所に送るダイレクトメールも、個人に送るダイレクトメールとほぼ同じ、いやいやかえって効率的です。

 

一つの事業所に数人の従業員さん、パートさんが入れが、一度のダイレクトメールで、複数人に読んでいただけるのです。

 

今までの個人宛のダイレクトメールに一工夫して、事業所に出してみてはいかがですか?

 

こうして効果を上げている事業所、結果を出している事業者が増えてきています。

 

やはりダイレクトメールは費用対効果に優れた宣伝広告の手段には変わりません。

 

きっと満足できる結果、いや、それ以上の結果が期待できます。

 

是非、ご検討、実施みてはいかがでしょうか。

 

 

ダイレクトメールのメリットは

最大のメリットと言えば、情報量をたくさん一度の届ける事が出来る事が上げられます。

また、新規、既存問わずに発送ができます。

上手に企画をすれば、いろいろな事が試し、その結果を次のダイレクトメールへ活かすことができます。

 

これは、封筒の形状、色や、封入する資料の枚数や、内容をそれぞれデータとしてまとめることで、効果のアップに役立てる事ができます。

 

良くデメリットに発送費や、制作費と言われますが、何と比較をしてそういっているのでしょうか?

メールですか?FAXですか?

所詮対比する事がおかしいのでは?と思うくらいそれぞれの役割、目的が違っています。

 

勿論、受け取った側の目を通す確率も全然違いが出てきます。

メールの場合、多くはゴミ箱直行となり、目にも触れずに終わってしまうことがほとんどです。

迷惑メールとして処理され、中にはクレームになることも。

FAXの場合は、必要ともしない一方的にFAXを印刷されてしまう迷惑なFAXとしてクレームになってしまいます。

 

費用を掛けてこそ相手に伝わる事もあります。

 

いくら情報化社会といっても、人のこころはまだまだアナログです。

自分の手元に届き、開封し、チラシなり、書面を見ることに安心感さえ持っている方は多くおります。

 

宛名が書かれて、手元に届くだけで、それは十分に「特別」な届け物になっています。

 

その特別が開封率、購買率を上げています。

 

そして、顧客の固定化をどんどん上げてくれます。

 

もし、大量なダイレクトメールをお考えの場合は、企画から印刷、封入、発送までを代行している業者さんもたくさんいますので、そういった業者様を活用されるのもひとつの選択肢かを思います。

 

ただ、住所録の管理はご自身で必ずやって下さい。

 

特に、戻りの管理は無駄を省くことができます。

 

どんなに忙しくても、企画もご自身で行うことがおすすめです。

 

ダイレクトメールを始める場合、今、手元の届いているダイレクトメールのチェックも意外と参考になります。

 

まずは、そのへんからスタートするのも良いですよね。

 

ダイレクトメールのメリットを理解して、始めてみて下さい。