勘違いしていませんか?

さぁ、ホームページも開設したし、どんどん売上が上がるのが楽しみだ!

 

でも、どうでしょう?

 

売上が上がるどころか全然売れませんね。

 

でも、これが当たり前です。

 

ご自身の事をお考えください。

 

ネットを利用する場合は、自分に興味のあるものを検索したり、欲しいものを検索する事で、それぞれのホームページにたどり着いているはずです。

 

つまり、興味の無い人以外の目に触れることはないのです。

 

「ホームページを開設することで売上が伸びます。」

と言われてホームページ作成を業者に頼んだけど、問い合わせすら来ないという方が結構います。

 

誰かがせっかく検索してくれても、検索結果一覧の上位に表示されなければせっかくのホームページを見ても楽事もありません。

きちんとSEO対策を実施して、少なくとも検索結果1ページ目には表示させたいものです。

 

と言っているうちに、「なんだか面倒。」という気になってしまいますね。

 

不特定多数、おおよそ興味を示してくれる方に自分の会社や商品を知ってもらうためには、ホームページもなかなかむずかいしいと言う事になります。

 

この点から言えば「ダイレクトメールは優れています。」

目に触れる確率が一番高いダイレクトメールで、会社や商品を知っていただき、その中にホームページのURLを記載する事で、ホームページへのアクセスも期待できます。

 

ホームページを開設したという自己満足では、集客も、売上も期待できません。

 

もし、ホームページをお持ちなら、アナログ(ダイレクトメール)と上手にデジタル(ホームページ、メール)を組み合わせてご商売の拡大を目指してみてはいかがでしょうか。

 

大手の通販業者であっても

最初はWebからのお申し込みでも、一人一人にカタログを送付してきます。

つまり、ダイレクトメールですね。

 

この事からも分かるように「ダイレクトメール」の果たす役割は、昭和の時代から平成も、そして次の時代も大いに役立って入れる商売のツールです。

 

そして、ダイレクトメールには、住所録が重要となってきます。

 

誰に送るのか?

 

その誰かを満足させる住所録選びが重要です。

 

現在では、電子メール、FAXを使ったダイレクトメールは法律で大きく制限されています。

個人向けダイレクトメールも同様に事が言えます。

 

では、どうやってダイレクトメールを勧めるのが一番かというと、「事業所」をターゲットにすることです。

 

事業所には多くの従業員が働いています。

その従業員に見ていただく工夫をしたダイレクトメールを発送することで個人向けダイレクトメールを実施したのと同様な効果を上げる事ができます。

 

また、注目する点は、日本の事業者の65%は個人経営だということです。

 

つまり、個人宛にダイレクトメールを出す効果が、事業所宛に出しても得られると言う事になります。

 

良い商品を、多くの方に知っていただく方法としては、費用対効果に優れたダイレクトメールが適していることが理解できると思います。

 

そして、重要な住所録選びも、個人住所録では無く、事業者住所録が最適であることもご理解いただけたと思います。

 

事業者住所録は、概ね業種別にまとめられているので、計画的なダイレクトメールも実施しやすい所も大きなメリットです。

 

こんな素晴らしいダイレクトメールを実施しないのはもったいないですね。

 

いつまでもホームページを解説したから「大丈夫」という勘違いに気づき

早速「住所録」選びから始めて見ませんか。

 

もちろん「事業者住所録」は、安価で最新のDMデータ販売が作成販売している「全国業種別事業者住所録」がお勧めです。

 

 

 

なぜFAXによるダイレクトメールはダメなの?

今更ながらなのですが、まだ法改正があった事を知らずにFAXでダイレクトメールを行っている方が多く見受けられますので、確認の意味を込めて復習しましょう。

平成28年特定商取引法改正で新設された通信販売のFAX広告に関する3つの規制があります。

規制その1

FAX送信先からの請求または承諾無く、通信販売に関するFAX広告を送ることが禁止されました。

法改正前までは、FAX送信先からの承諾を得なくても、FAXによるダイレクトメールを一方的に送る事が法律上で可能でした。

しかし、法改正後は、送信先から「FAXでダイレクトメールを送ってください。」と請求された場合や、送信先からFAXでダイレクトメールを送ることについて承諾をもらった場合でなければ、通信販売に関するダイレクトメールを送ることは禁じられました。きちんと承諾をもらいましょう。

規制その2

送信先からの請求または承諾により通信販売に関するFAX広告をする場合は、送信先からの請求または承諾の事実についての記録を作成、保存する事が義務付けられました。

送信先から「FAXでダイレクトメールを送ってください。」と請求された場合や、送信先から承諾をもらってFAXでダイレクトメールを送る場合は、送信先からの請求や承諾があった事実について記録を作成し、保存する事が義務付けられました。きちんと記録を保存しましょう。

規制その3

通信は倍に関するFAX広告をする際は、送信先がFAX広告の提供を受けない旨の意思表示をする手段についての表示が義務付けられました。

送信先から「FAFXでダイレクトメールを送ってください。」と請求された場合や、送信先から承諾をもらってFAXでダイレクトメールを送る場合であっても、送信拒否の意思表示をする手段についてFAXのダイレクトメールに表示することが義務付けられました。きちんと表示しましょう。

FAX広告の制限については、以上の3つの規則が重要となってきますので守りましょう。

もし、これらの規則に違反して通信販売に関するFAX広告を送信した場合、行政庁から「指示処分」あるいは2年以内の「業務停止処分」を科される事があります。

現時点でFAX広告を実施している場合は、送信先からの「FAXでダイレクトメールを送ってください。」と記載されたFAX広告請求を作成して保存しましょう。

これからFAX広告を実施される方は、上記の法律を遵守し実施しましょう。

という事で、DMデータ販売では、通常の住所録からFAX番号を外してあります。

また、最近ではメールによる画像添付もできるので、FAXの必要性が減少し、FAXそのものが減少しています。

 

 

 

確実に届けよう!

こう言う方に届いて欲しい!

 

さぁ、その方にどうやって届けましょうか。

 

仮に自己紹介の文書を届ける方法としたら

 

1.ポスティング

2.新聞チラシ

3.ラジオ・テレビCM

4.新聞・雑誌広告

5.インターネットホームページ広告

6.SNS

などがあります。

 

さて、届けたい人に届けられますか?

 

1のポスティングなら届けたい人を指定すれば大丈夫かも知れませんね。

でも、全国の場合、ちょっと大変そうです。

 

忘れていませんか?

 

最も適した方法を。

 

そうです。

 

ダイレクトメールがあります!

 

ダイレクトメールなら、きちんと届けたい人に届けることが出来ます。

 

そして無駄がありません。

 

他の媒体の場合、不特定多数の方なら適していますが、無駄も多そうですね。

 

確実に、無駄なく届けるにはダイレクトメールに頼るのが一番です。

 

なぜ、ダイレクトメールが費用対効果が良いかというと、この無駄のなさがその要因です。

 

「もっと、たくさんの方に、私たちの会社、私たちの製品を知って頂きたい。」

 

とお考えなら、ぜひダイレクトメールを試して下さい。

 

今まで悩んでいたことが、解決出来ます。

 

最近は、地方から全国へのダイレクトメールが増加しています。

 

これは、ダイレクトメールとネットを上手に融合させることが出来るようになった結果だと思います。

 

集客はダイレクトメールで。

 

受注や顧客管理はネットで。

 

まだ、ネットに頼った集客をしていませんか?

 

早めに切り替えて、しっかりと地に足をつけた商売を実施しましょう。

 

 

来年度は新しい住所録でスタートを!

ネット広告以上に注目を集めている「ダイレクトメール」ですが、それはなぜでしょう?

 

「クリックした分だけ広告費が発生するので、無駄な費用が発生しません。」

なるほど良いね。

 

ちょっと待って下さい。

クリックしてもらえる環境は?

 

1クリックの価格を上げないと、広告が表示される位置が上に上がらない?

結局はクリック前に高額な広告費が設定される?

 

さて、クリックされたからと言って売上に繋がるの?

それは、着地点であるホームページの善し悪しに影響されるとのことです。

当然ですよね。

 

確かにホームページまで誘導する広告も大事ですが、それ以上に購買力を上げるホームページの出来によってくるのは当たり前です。

それなら、まず先にホームページを見直す必要があるようです。

 

ある業者は、売れるホームページの作成から、ネット広告までを一括で引き受けますというのを見ることがありますが、どれくらいの成果を上げる事が出来るのかちょっと興味ありますよね。

 

と、これからネット広告で売上アップという事になると、いろいろと見直したり、準備する事も多そうですね。

 

さて、ここからが本題です。

 

以前から費用対効果に優れた宣伝方法に「ダイレクトメール」が上げられますが、どうしてでしょうか?

 

・見込みのある方に直接案内を出すことが出来るので無駄が出ない。

つまり、関連性にない不特定多数相手ではないと言う事で、見込みという点では効果がありそうですね。

 

・計画性を持って、実施する事ができる。

商品の選択から販売見込み数、売上見込み数、発送経費といった数値に照らし合わせた実施が出来ますね。

 

・回数を増す毎に「社名」「商品」の知名度が上がっていく。

常に同じ方にダイレクトメールを出すので、受取手の役立つ情報を掲載することで、次のダイレクトメールを待っていただく事ができます。つまり、ダイレクトメールが顧客候補を育ててくれます。

 

まだまだいろいろな要素はあると思いますが、この辺が費用対効果に優れたダイレクトメールと言われる理由なのかも知れませんね。

 

次に、ダイレクトメールを成功に導くのは何と言っても住所録です。

 

誰に出すかが決まったら、その誰かのリストを手配する必要があります。

 

そのリストの条件は

 

内容が新しい事です。

古い内容なら、せっかくのダイレクトメールが戻ってきてしまう確率が高くなり無駄な費用を発生させます。

 

少しでも経費を抑えるなら、高額と言える住所録を安価に購入する事です。

 

えっ、最新で安価な住所録なんてあるの?

 

あります。

 

今の時代、ネット上にあらゆる情報が公開されています。

 

いずれの企業、事業所、商店も多くのお客様に見て頂こう、購入いただこうとホームページを公開しているのは当たり前になってきています。

 

さらには、いろいろな情報を公開指定事業者もあり、事業者データはあふれるようにネット上に公開されています。

 

その気になれば、誰もがその事業者データを取り集めて最新の住所録を作成して、その住所録をダイレクトメールに利用する事が出来ます。

 

でも、それなりのノウハウと、時間が必要となります。

 

専任者を設置してでもダイレクトメールに掛けよういう事業者以外は、なかなか難しいのかも知れません。

 

ただネットだからと言って最新とは言えません。

従来の名簿式の住所録よりはタイムリーに集める事で内容は新しいかも知れませんね。

 

こうしている現在も、新しくオープンしたお店、事業所があり、やむなく閉めるお店、事業所もあります。

 

その情報がタイムリーに反映されることは絶対に誰がやっても今日の情報を反映させる事が出来ないと言うことです。

 

と言う事を理解しながら、最新の最安の住所録を手配しましょう。

 

もし、古い住所録を使い続けるとどうなるでしょうか?

 

戻ってくるダイレクトメールは、どんどん住所録から削除する事で、次回の無駄を無くすことが出来ますが、どんどん減少していきます。

 

減少するだけなら良いのですが、その間に、どんどん新しい事業所、お店が増えていることです。

 

本来なら、新しい事業所やお店をターゲットにした方が売上に繋がる事が多いのですが、その一番大事なデータが入ってこないというのはどうでしょうか?

 

ダイレクトメールの良さを半減させてしまいますね。

 

よって、ある一定期間が過ぎたら最新の住所録に更新する必要があります。

 

1年経過すると意外にも多くの事業所やお店が姿を消し、その数に匹敵する位の新しい事業所やお店が出来ています。

 

ダイレクトメールで成功するなら、一定期間を持って住所録を新しい内容に更新する必要があります。

 

DMデータ販売では、そこに着目し、5万件を超える住所録は、毎月の増減情報を2年間という長期にわたり、無料提供しております。

2万件以上の住所録につきましては、毎月の増減情報を1年間無料提供しています。

 

それだけでも高額な住所録として販売可能なのですが、少しでも安価にと言う事で1件の住所録を1円という安価な価格で住所録を設定しております。

 

これからダイレクトメールで業績アップをご検討中の方は、ぜひDMデータ販売の全国事業者住所録も検討する住所録の一つに挙げて頂けると嬉しいです。

 

皆様のダイレクトメールでの成功を祈っております。

 

 

 

事業所へのアタックが効果あり

個人宛にダイレクトメールを送付すると、何かと問題が起きやすい状況になってきています。

「どこから住所録を手にして、ダイレクトメールを発送したのか?」

というクレームが多いようです。

ちょっと過敏すぎるかなと思いますが、コレが現実です。

 

しかし、そうは言っても、いろいろな事に興味はあり、特に得するサービスには過敏なくらい興味を持っているのも事実です。

 

では、その興味ある情報はどうやって届ければ良いのでしょうか。

 

テレビCM、とても金額的に折り合わない、新聞折込にしてもそう効果は期待できない。

チラシのポスティングも効果が低そう。

やっぱり、ダイレクトメールが一番なのだが、クレームに・・・・。

 

と困っていませんか?

 

日本の多くの事業所は、中小企業で、更にそのほとんどが個人経営が多いのです。

 

事業所に届けられるダイレクトメールは、開封率も高く、見て、読んでいただける確率も高いです。

 

事業所に送るダイレクトメールも、個人に送るダイレクトメールとほぼ同じ、いやいやかえって効率的です。

 

一つの事業所に数人の従業員さん、パートさんが入れが、一度のダイレクトメールで、複数人に読んでいただけるのです。

 

今までの個人宛のダイレクトメールに一工夫して、事業所に出してみてはいかがですか?

 

こうして効果を上げている事業所、結果を出している事業者が増えてきています。

 

やはりダイレクトメールは費用対効果に優れた宣伝広告の手段には変わりません。

 

きっと満足できる結果、いや、それ以上の結果が期待できます。

 

是非、ご検討、実施みてはいかがでしょうか。

 

 

ダイレクトメールのメリットは

最大のメリットと言えば、情報量をたくさん一度の届ける事が出来る事が上げられます。

また、新規、既存問わずに発送ができます。

上手に企画をすれば、いろいろな事が試し、その結果を次のダイレクトメールへ活かすことができます。

 

これは、封筒の形状、色や、封入する資料の枚数や、内容をそれぞれデータとしてまとめることで、効果のアップに役立てる事ができます。

 

良くデメリットに発送費や、制作費と言われますが、何と比較をしてそういっているのでしょうか?

メールですか?FAXですか?

所詮対比する事がおかしいのでは?と思うくらいそれぞれの役割、目的が違っています。

 

勿論、受け取った側の目を通す確率も全然違いが出てきます。

メールの場合、多くはゴミ箱直行となり、目にも触れずに終わってしまうことがほとんどです。

迷惑メールとして処理され、中にはクレームになることも。

FAXの場合は、必要ともしない一方的にFAXを印刷されてしまう迷惑なFAXとしてクレームになってしまいます。

 

費用を掛けてこそ相手に伝わる事もあります。

 

いくら情報化社会といっても、人のこころはまだまだアナログです。

自分の手元に届き、開封し、チラシなり、書面を見ることに安心感さえ持っている方は多くおります。

 

宛名が書かれて、手元に届くだけで、それは十分に「特別」な届け物になっています。

 

その特別が開封率、購買率を上げています。

 

そして、顧客の固定化をどんどん上げてくれます。

 

もし、大量なダイレクトメールをお考えの場合は、企画から印刷、封入、発送までを代行している業者さんもたくさんいますので、そういった業者様を活用されるのもひとつの選択肢かを思います。

 

ただ、住所録の管理はご自身で必ずやって下さい。

 

特に、戻りの管理は無駄を省くことができます。

 

どんなに忙しくても、企画もご自身で行うことがおすすめです。

 

ダイレクトメールを始める場合、今、手元の届いているダイレクトメールのチェックも意外と参考になります。

 

まずは、そのへんからスタートするのも良いですよね。

 

ダイレクトメールのメリットを理解して、始めてみて下さい。

 

 

 

 

ダイレクトメール成功例の報告

先日、DMデータ販売から住所録を購入されて、その結果が予想以上に良かったと言う報告をいただきました。

ありがとうございます。

とても嬉しいです!

 

さて、その成功事例なのですが、次の内容でした。

 

ある業種のデジタルカタログを作成し、ネット上で公開して3年になるのですが、いっこうにアクセス数も、売上も上がらず、ネットだけに頼って無駄な3年間を過ごしてきて、何か確実に相手に伝える手段がないかと思案していたところに「ダイレクトメール」という言葉でDMデータ販売が業種別事業者住所録を販売していて、中にはダイレクトメールで効果を上げているという内容も見て、ちょっと興味を持ったと言うのです。

しかし、以前に某ネットでの業種別事業者住所録を購入しようとして見積もりを依頼したことがあり、あまりにも高額だったので断念したと言う事でした。

でも、その見積もり金額と、DMデータ販売が出している価格は、同じ業種、ほぼ同じ件数で信じられない金額だったので、最初は不安で、大丈夫かな安すぎないかなと思い、とりあえずサンプルをダウンロードして住所録を確認したところ大丈夫そうなので購入を決めたそうです。

参考までに他の住所録とDMデータ販売での価格差を聞いてみたところ、20分の1の安さだったと言う事でした。

さて、本題なのですが、今までは、デジタルカタログと言う事で、ネット広告だけに頼っていて、費用だけが支払われて、閲覧者はいるようでも、実際の売買までには行かないという状況だったそうです。

そこで、誰が見て、誰がクリックしていてそのクリック分の広告代を支払っているより、見てもらいたい人を絞って、その人に直接、ダイレクトメールを届けるほうが効果的ではと思い始めたそうです。

事業所においては、ホームページやブログを開設することは、個人がブログをやることとは意味が違っていて、なかなか検索してホームページにはたどり着いてくれないというのが現状です。

良くテレビなどで、「XXで検索」なんて言ってますが、これが正解で、「XXで検索」と宣伝しないと検索してくれないのです。

では、小規模事業所がテレビ広告で「XXで検索」とも出来ないし、どうすれば良いのだろうと言うことになります。

 

そこで、自分たちの予算やスケジュールにあった宣伝広告、そして見てもらいたい人に出したいという事で、「ダイレクトメール」ということになったそうです。

 

まずは、アナログでデジタルカタログの存在を知らせようと言うことです。

 

その良さを理解していただき、利用や活用はネット上でやってもらうと言う事で、まずはその存在を知らせることにしたそうです。

 

つまり「XXで検索」をダイレクトメールでやったと言う事です。

 

その手法が功を奏し、3年間の無駄な時間を取り戻すように、デジタルカタログの問い合わせや利用者が増えたそうです。

 

結果的にはその「デジタルカタログ」が優れていたので売れたのでしょうが、どんな良い商品でも、相手に伝わらなければ売れないという、当たり前の状況だったのです。

 

意外とこのような事例を抱えている事業所様が多いことも事実です。

 

ダイレクトメールをやってみたいけど、元になる住所録が高い、せっかく安く手に入れたものの、古すぎて、ダイレクトメールの戻りが多くて、無駄が多すぎるといった事で、ダイレクトメールをあきらめてしまった事業所様の多くあると聞いています。

 

DMデータ販売の住所録の上位件数1位から100位までの100業種で約328万件、101位から200位までで105万件、つまり上位件数1位から200位までで433万件です。

タウンページには約730万件の住所録がアップされているそうです。

その約6割の住所録が、DMデータ販売では毎月更新されています。

 

さらには、毎月更新でも1件1円という安価な価格も魅力だと思います。

 

一番件数が多い全国美容院・美容室住所録は月々の変動も多く、一度の購入で、3年間毎月増減情報を無料にてお送りしています。

同様に5万件を超える住所録には、2年間、毎月増減情報を無料でお届けしています。

同様に2万件を超える住所録には、1年間、毎月増減情報を無料でお届けしています。

 

他の業者から見ると、安すぎ、サービスしすぎと言われますが、そうは思っていません。

 

そもそも、だれもが取得できる事業者住所録ですから、安くて当たり前です。

皆様がデータ取得のノウハウやその時間を、安価に購入していただいていると考えております。

 

今まで、ネットに頼った宣伝広告で結果が出なかった方は、是非、アナログな手法の確実に届けたい人に届けられるダイレクトメールを試してみませんか。

そして、日本一安くて、最新の住所録を手にしてみませんか。

 

DMデータ販売は、皆様のダイレクトメールの成功をお手伝いしています。

 

 

 

狙い撃ちが大事

ダイレクトメールの一番の効果を出せる手法は?

狙い撃ちです!

 

やたらいろいろなところにダイレクトメールを出す方がいますが、効率がどんどん低下するばかりか、費用の無駄遣いになります。

 

必要とする方へダイレクトメールは出しましょう。

 

つまり、見てくれる、読んでくれる方にダイレクトメールを出すと言うことです。

 

そのキーワードは「関連」です。

 

何も関係ないところへ、言い換えれば興味もない物を送られても、見もしないし、読みもしないと言うことです。

 

自動車が好きな方へのダイレクトメールを考えると、とても参考になる事例があります。

 

皆さんも良くご存じに「ミシュラン」ですが、ミシュランガイドを発行している会社では決してありません。

本業はタイヤを製造販売している会社です。

では、なぜタイヤ屋さんが料理店のランク本を出しているのでしょうか?

自動車に乗って美味しい料理を食べに行って欲しいからです。

自動車が走ればタイヤも摩耗し、新しいタイヤと交換するからです。

 

という具合に関連するものが直接的でなくても良いのです。

 

間接的に関連性があれば、興味も沸くし、見ても、読んでもくれるのです。

 

こうした、興味があるだろう人を狙い撃ちする事で、ダイレクトメールの成功率が上がってきます。

 

勿論、B to B の場合は、新しい分野を開拓するという意味では、その関連性を新たに創造していく事も大事です。

 

理にかなった関連性であれば、多くの方にも支持を得られますので、いろいろと未来を創造してあたらなジャンルを模索することも大事です。

 

もう一度、いま行っている宣伝広告の手法や相手としている業種も含め見直してみませんか。

 

秋のダイレクトメールの準備が開始されています

いつもご利用いただきありがとうございます。

まだ残暑厳しい中、商売はというと、すでに秋の準備ですね。

 

このところ医療介護関連を除くと、全体的に閉塞感が強まっている感じですね。

 

東京での8月へ入ってからの連続の雨の日も記録を伸ばしています。

 

雨と、低気温での農作物や果物にも影響が出てきています。

 

また、いろいろな商品の値上げも続いており、厳しさを増しているような気もします。

 

このところユーロ高で、ユーロ圏からの輸入品の値上がりも気になるところです。

 

さらには、北朝鮮の動向も気になり、もう米朝関連どころではなく、日本の危機と言っても過言ではないでしょうか。

 

そんな中での商売をどう盛り上げていくかが課題となっておりますが、やはり堅実的なところではダイレクトメールがお勧めです。

 

このところいろんな形での営業方法に変化が起きています。

勿論、広告宣伝の方法にもです。

 

訪問販売では、ドアを開けてくれない、インターホンの段階で断られるな当たり前になってきています。

商店などでは、忙しくて時間がないと断られてしまいます。

 

では、チラシを新聞の折り込み、ポスティングでと思ってみても、実際に目も通されずにゴミ箱へ捨てられてしまうケースが多いです。

 

そこで活躍するのは、やはり「ダイレクトメール」と言うことになります。

 

時間のあるときに開封してくれるダイレクトメールは、相手の都合を考えない訪問より、印象は良い物です。

 

自分宛に郵送されるダイレクトメールは特別感があります。

 

こういった利点が、ずっとダイレクトメールが支持される要因となっています。

 

費用対効果に優れていると言われているダイレクトメールを試す良い機会ではないですか。

 

売上が減少した、顧客が減少したと言って嘆いてばかりでは何も始まりませんよ。

 

まずは、最新の住所録を手配して、「ダイレクトメール」を始めてはいかがでしょうか。

 

その住所録の手配にはひとつ注意が必要です。

 

いつ収集されたデータで作成された住所録なのかです。

 

日々、開店や閉店が毎秒毎に起きている状況下で、一年前の住所録と言ったら無駄がたくさん出てしまいます。

 

少なくてもここ2~3ヶ月以内の住所録を手配しましょう。

 

DMデータ販売では、件数の多い住所録は1ヶ月毎にデータを更新しております。

最長でも、3ヶ月以内に更新を実施しています。

 

これは、せっかく購入いただいた住所録が無駄にならないようにという願いを込めて更新しています。

 

是非、ダイレクトメールとDMデータ販売の、全国業種別事業者住所録をご検討下さい。

 

 

 

今のままで大丈夫ですか?

実店舗とネットの融合で成功する事例はかなり少ないようです。

一部の成功例が、そのほかにもたくさん事例があるかのように紹介されていますが、私の耳に入るのは失敗事例ばかりです。

 

では、なぜ実店舗を持つ事業者がネットを融合する事で失敗するのでしょうか?

 

理由は簡単です。

ネットを活用することで、売上が伸びると信じ切っているからです。

 

よく考えてみて下さい。

ネット活用を行う前にはどう言う営業、宣伝を行っていましたか?

大変なご苦労をなさっていたと思います。

 

でも、今はどうでしょうか?

ネットを活用することで、勝手に人が集まり、勝手に売上が伸びると思っていませんでしたか?

 

もし、それが可能なら誰も苦労はしませんよね。

 

当たり前の事ですが、何か新しいシステムやスタイルの商売が始まると、いかにして成功事例を作り、その事例を元に、たくさんの顧客を呼び入れるというのは常套手段で、なかなか弐匹目のどじょうにはありつけないものです。

 

ネット融合を否定する訳ではなく、もっと上手に活用しようと言うことです。

 

実店舗の良いところは、「安心」「信頼」です。

ネットの良いところは「手軽さ」「早さ」です。

 

さて、どう活かしましょうか?

 

今までネット広告を経験された方は、その成果はいかがでしたか?

思ったより悪かったという印象を持たれている方が多いのではないでしょうか?

 

それは当然です。

クリックして閲覧して初めて広告費が発生する。

確かに無駄がないように思えますが、はたしてそうでしょうか?

 

最近では、閲覧さやの趣味趣向や地域限定としてネット広告が有効の物としてネット広告の良さを宣伝していますが、その割には成功者がいないのです。

 

それは当然、相手も商売ですのであの手この手で営業を掛けてきますので、うまい話ばかりのはずです。

 

では、ネットの活用はどうすれば良いのでしょうか?

 

ネット広告を止める事です。

勿論、ネット上の仮想店舗で営業をされている方は、ネット広告を有効に活用する事で成功する事も出来ますが、実店舗をもたれている方にはもったいない宣伝の仕方です。

 

もう一度思い起こして下さい。

実店舗の良さは「安心」「信頼」でしたよね。

 

そこにお店、事務所が存在する事が「安心」させ「信頼」を得ることが出来ます。

更にその効果を高めるのは「ダイレクトメールを届ける」ことです。

一通のダイレクトメールは、多くのE-Mailよりかなりの効果があります。

 

初めての挨拶、新製品の案内には、絶対にダイレクトメールです。

 

そして、ネットの活用です。

ネット広告を有効化させるために作成したホームページやブログです。

 

商品の詳細案内や受注、その他活用情報等はネットを使うことで、相手に情報をいち早く伝えることができ、ネット注文で手間暇を省くことが出来ます。

 

大手の通販会社が、初めてのネット購入者でも、新製品の案内や季節の案内はダイレクトメールで届けます。

なぜ?

その方が効果があるからです。

 

今、いろんな手段を使い、顧客のメールアドレスを取得しようとしていますが、残念が事に、メールソフトの迷惑メール対策が高機能になり、思ったほど相手に伝わらないで終わってしまう場合が多くなってきています。

 

中には、直ぐに迷惑メールとして設定してしまう方も多いです。

 

でも、どうでしょうか?

自分宛に送られてくるダイレクトメールなら、一度は手にするし、目を通す確率は高いです。

 

見てもらえない宣伝は無駄になります。

 

その無駄を少しでも減らすために、ダイレクトメールを効果的に使用して、受注や最新情報はネットで流して、融合させてはどうでしょうか。

 

それがこれからの実店舗が成功する方法だと確信いたします。

 

なぜ確信するかって?

 

成功事例がたくさんあるからです。

 

 

以上です。