勘違いしていませんか?

さぁ、ホームページも開設したし、どんどん売上が上がるのが楽しみだ!

 

でも、どうでしょう?

 

売上が上がるどころか全然売れませんね。

 

でも、これが当たり前です。

 

ご自身の事をお考えください。

 

ネットを利用する場合は、自分に興味のあるものを検索したり、欲しいものを検索する事で、それぞれのホームページにたどり着いているはずです。

 

つまり、興味の無い人以外の目に触れることはないのです。

 

「ホームページを開設することで売上が伸びます。」

と言われてホームページ作成を業者に頼んだけど、問い合わせすら来ないという方が結構います。

 

誰かがせっかく検索してくれても、検索結果一覧の上位に表示されなければせっかくのホームページを見ても楽事もありません。

きちんとSEO対策を実施して、少なくとも検索結果1ページ目には表示させたいものです。

 

と言っているうちに、「なんだか面倒。」という気になってしまいますね。

 

不特定多数、おおよそ興味を示してくれる方に自分の会社や商品を知ってもらうためには、ホームページもなかなかむずかいしいと言う事になります。

 

この点から言えば「ダイレクトメールは優れています。」

目に触れる確率が一番高いダイレクトメールで、会社や商品を知っていただき、その中にホームページのURLを記載する事で、ホームページへのアクセスも期待できます。

 

ホームページを開設したという自己満足では、集客も、売上も期待できません。

 

もし、ホームページをお持ちなら、アナログ(ダイレクトメール)と上手にデジタル(ホームページ、メール)を組み合わせてご商売の拡大を目指してみてはいかがでしょうか。

 

大手の通販業者であっても

最初はWebからのお申し込みでも、一人一人にカタログを送付してきます。

つまり、ダイレクトメールですね。

 

この事からも分かるように「ダイレクトメール」の果たす役割は、昭和の時代から平成も、そして次の時代も大いに役立って入れる商売のツールです。

 

そして、ダイレクトメールには、住所録が重要となってきます。

 

誰に送るのか?

 

その誰かを満足させる住所録選びが重要です。

 

現在では、電子メール、FAXを使ったダイレクトメールは法律で大きく制限されています。

個人向けダイレクトメールも同様に事が言えます。

 

では、どうやってダイレクトメールを勧めるのが一番かというと、「事業所」をターゲットにすることです。

 

事業所には多くの従業員が働いています。

その従業員に見ていただく工夫をしたダイレクトメールを発送することで個人向けダイレクトメールを実施したのと同様な効果を上げる事ができます。

 

また、注目する点は、日本の事業者の65%は個人経営だということです。

 

つまり、個人宛にダイレクトメールを出す効果が、事業所宛に出しても得られると言う事になります。

 

良い商品を、多くの方に知っていただく方法としては、費用対効果に優れたダイレクトメールが適していることが理解できると思います。

 

そして、重要な住所録選びも、個人住所録では無く、事業者住所録が最適であることもご理解いただけたと思います。

 

事業者住所録は、概ね業種別にまとめられているので、計画的なダイレクトメールも実施しやすい所も大きなメリットです。

 

こんな素晴らしいダイレクトメールを実施しないのはもったいないですね。

 

いつまでもホームページを解説したから「大丈夫」という勘違いに気づき

早速「住所録」選びから始めて見ませんか。

 

もちろん「事業者住所録」は、安価で最新のDMデータ販売が作成販売している「全国業種別事業者住所録」がお勧めです。

 

 

 

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